医療・介護業界での転職をお考えの方へ、

「転職した意味なかった・・・」
とは思いたくないですよね。

医療・介護、また福祉業界は現在の高齢化社会において、注目の業界です。
そのため、今後求人や仕事の増加、待遇面の改善などが大きく期待され、
売り手市場=何度も転職できる、ってことがあるかもしれません。

ただ、理由は何であれ、転職するのにも、
本人の時間と労力が必要で、疲れますよね。

自分の転職理由・目的にあった職場へ、
失敗しない転職ができるよう
「医療・介護転職ガイド」を活用してみてください。

医療・介護の求人サイトを探す

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資格を知る

医療・介護、福祉やリハビリ職に関する資格について紹介。スキルアップを考えている方、どんな資格が自分がやりたいことにあっているのかなど、参考にしてください。

国家資格

介護福祉士とは
介護福祉士とは「介護の専門家」です。介護とは身体的または精神的に障害を持った人が生活を営む上で必要な援助を行うことです。
作業療法士とは
作業療法士とは「作業活動による治療の専門家」。心身の状態にあった作業活動を通して、生きがいや社会との関わりを見つけていく援助を行います。
理学療法士とは
理学療法士とは「動作を改善する専門家」です。病気や障害などで起きる、座るなどの動作が制限されてしまいますが、それらの動作の改善を目指して治療を行います。
理学療法士と作業療法士の違い
「リハビリの先生」といえばどんな人を思い浮かべますか?最近はテレビでもリハビリの場面が映る機会が多くなり、以前よりイメージしやすくなっていると思います。しかし、同じリハビリの先生でも、職種によって仕事の内容は大きく異なります。そこで、理学療法士と作業療法士の違いをわかりやすく紹介します。是非参考にしてみてください。

民間資格

介護職員初任者研修とは
介護職員初任者研修とは「介護のプロとしての基礎学習」です。ヘルパー1級や2級という資格はなくなり、代わりに介護職員初任者研修や介護職員実務者研修といった研修制度に移行されました。
ケアマネージャーとは
ケアマネージャーとは「介護サービスのコーディネーター」です。主に高齢者が在宅や施設での生活を継続するために、必要な介護サービスを検討し、介護のプランを組み立てるのが仕事です。
心理カウンセラーとは
心理カウンセラーとは「心の問題の専門家」です。ストレスが多い社会の中で、心の中に傷を負ってしまった人の相談を聞き、心の問題を解決できるように援助していきます。

転職マニュアル

医療・介護の転職は、他の業種・業界と違う?

書類審査はある?
応募先の企業や施設の規模にもよりますが、履歴書(証明写真)・職務経歴書といった一般的な書類は必要になる場合がほとんどです。
たとえ、医療・介護業界での経験がない場合でも、ご自身がこれまで培ってきたものを余すことなく、簡潔にわかりやすく記載し、しっかりアピールしましょう。
面接はある?
面接回数に違いはありますが、最低1回以上はあります。書類のみでは採用担当者にわからない、性格・やる気・考え・コミュニケーション力を判断する場となりますので、しっかりと準備をしてのぞみましょう。面接に自信がない方は、知人・友人・家族の方などに協力してもらい、面接シュミレーションを行うのも有効です。
内定後、断ってもよい?
内定後、断っても問題ありません。心情的には、一度内定をもらったことに対して断ることでの罪悪感を感じる方もいらっしゃるかと思います。とはいえ、条件面での自分の希望との相違があった、実際に訪問してみてイメージと違ったなど、ご自身で許容できない範囲であれば、お断りした方が、いいです。許容できないものがある中で入社してしまうと、ご自身は元より、転職先企業や施設にも返って迷惑をかける場合もあります。
採用されるポイントは?
志望動機やコミュニケーション力など、採用基準は様々ですが、最低限必要なことは応募企業・施設の情報をしっかりと収集し、採用側が求めるニーズは何なのか、それに対して応募者自身が何を提供できるのか、または今できなくても何ができるのかをしっかりとアピールできれば、採用される確率はぐんと高まります。

医療・介護業界の転職サイトの比較・紹介ー医療・介護転職ガイドについて

「医療・介護転職ガイド」は医療・介護業界の転職サイトの比較情報サイトです。
医療や介護業界内での転職、または別の業界からの転職を検討している方に向けて、転職を失敗しないためのポイントや業界情報、介護福祉士などの国家資格からケアマネージャーなどの民間資格に関する基本情報などを掲載しています。
転職サイトの比較についても、転職サイトの特徴や利用をお勧めするタイプの比較など、転職をお考えの方にとってわかりやすい比較をして運営していきます。

業界を取り巻く環境

現在、日本は世界的にも類をみない高齢化社会に直面しています。その中で、医療介護に関する業界を取り巻く環境も劇的な変化を遂げています。年々、増え続ける医療費・介護費に国の財政は圧迫され、医療介護報酬は減少していく一方です。とりわけ、介護福祉士の処遇は改善傾向にあるものの、まだまだ、低い水準で若い世代が積極的に目指すような仕事にはなっていません※1。果たして、このまま医療介護業界は魅力のない業界となるのでしょうか?そこで、医療介護業界を取り巻く現状を見ていきながら、魅力的な業界となる可能性、明るい未来への可能性についてお話しします。

サービスの質・個別性が経営・収入の差に

医療介護業界で行われるサービスは、基本的には医療報酬・介護報酬といった国によって決められた単価でしか収入を得ることができません。そのため、この報酬が変更されると収益に大きく関わっていきます。前回の介護報酬改定でも大幅な減少がみられました。高齢化社会が進み、医療介護費が国の財政を圧迫して行っている現状から、この傾向は今後も継続することが予想されます。病院や施設の収入はもちろん職員の給与に影響されますので、経営の苦しい職場では、厳しい状況になるかもしれません。

しかし、逆を言えばサービスの内容によりかなり経営状態に差がでることが予想されます。戦時中の貧しい時代を生き抜いてきた高齢者と違い、団塊の世代がサービスを利用することになると、よりサービスの質、個別性を重要視されるでしょう。報酬に左右されない魅力的で、ニーズに合うサービスを提供できれば、他と差をつけることができます。そのような場所でしっかりと業務に取り組むことができれば、やりがいのある仕事もでき、収入も見込める可能性があります。

外国人労働者の参入とIT化

収入面の他にも医療介護の現場は刻々と変化して行っています。近年、医療介護業界では人材不足を解消する手段として、外国人の就労を進めてきました。今までは経済連携協定を結んだ、東南アジアの看護師や介護士を受け入れが多い現状でした。しかし、平成28年11月には在留資格に介護福祉士が認められ、より多くの外国人労働者が医療介護分野にやってくる可能性があります。また、人手不足解消として、もう一つの目玉は介護ロボットの普及です。今の所あまり普及しているとは言い難いですが、内閣府の調査によると、6割近くの人が介護ロボットを使ってみたいというデータもあります※2。厚労省から導入施設への補助などもあり今後の普及が示唆されます。このように、今の現場の状況と大きく変化する日も、そう遠くないかもしれません。

「地域包括ケアシステム」推進による在宅支援の広がり

現在の医療介護のトレンドは在宅支援です。医療費や介護費の削減のために、できるだけ長く在宅で自立した生活を送ってもらうことが一番です。そのために、国は住み慣れた自宅で住み続けられるような仕組み作りである、「地域包括ケアシステム」の構築を推進しています。国の施策だけでなく、実際に、在宅で最後を迎えたい、在宅で介護を受けたいという人が多いのも現状です※3。そのため、どこで働くにしても、医療介護業界では在宅生活を見据えたアプローチをおこなう必要があります。私は在宅医療や在宅介護の経験がありますが、昔より圧倒的に急性期などの大きな規模の施設とのやりとりが増えています。つまり、以前は在宅サービスなどとは連携をそれほどしなかったような施設でも、しっかりと在宅のサービスと連携を取っていくことが求められているのです。高齢化社会が進む現状では、より一層、施設から在宅へと医療介護業界の流れがシフトしていくと考えられます。しっかりと在宅を見据えたサービスを行うことで、より専門職としても事業所全体としても活躍することができるでしょう。

以上あげたように、世界にも類を見ない高齢化社会が進む日本では、医療介護業界の現状は、急激に変化して行っています。変化に対応できるように、常に世の中の情勢にアンテナを張っておき、自分の立ち位置を確認していくことが大事になります。ぜひ、今回紹介したような医療介護業界の現状を参考にしていただければ幸いです。

※ 1 厚生労働省「平成27年度賃金構造基本統計調査」より
※ 2 内閣府「介護ロボットに関する特別世論調査」より
※ 3 内閣府「平成27年度版高齢社会白書」より